マイホームを購入したのに転勤が決まってしまった場合、マイホームをどうするのかは大きな悩みどころです。
今回はそんなときの選択肢として挙げられる売却・賃貸・単身赴任、それぞれのケースのメリットや注意点などを挙げていきますので、ぜひご覧ください。
マイホームがあるのに転勤になってしまった場合の選択肢①売却
マイホームがあるのに転勤になってしまった場合の選択肢としてまず挙げられるのが、マイホーム売却です。
売却を選択するメリットは、売却代金でまとまったお金が手に入ることと、今後の物件の維持管理の心配をする必要がなくなることです。
しかし売却には諸費用がかかり、転勤先で新たなマイホームを購入する際にも、また諸費用がかかってくるデメリットがあります。
また、売却代金がローン残高を上回っている場合は抵当権抹消ができないため、事実上この選択肢は選べない点にも注意が必要です。
マイホームがあるのに転勤になってしまった場合の選択肢②賃貸物件
マイホームがあるのに転勤になってしまった場合に、賃貸物件として貸し出すという選択肢をとる方も少なくありません。
賃貸物件としての貸し出しを選択するメリットは、マイホームを手放さずに済むことです。
しかも入居者が住みながら建物の維持管理をしてくれるうえに、家賃収入も入ってきます。
ただし、賃貸借契約の種類には注意する必要があります。
一般的な賃貸物件で使われる普通借家契約は入居者側に契約更新の権利があるため「転勤が終わったらマイホームに戻りたい」という要望には適していません。
賃貸借契約期間が満了すれば退去してもらえる、定期借家契約での賃貸借契約を選びましょう。
マイホームがあるのに転勤になってしまった場合の選択肢③単身赴任
マイホームがあるのに転勤になってしまった場合は、単身赴任という選択肢もあります。
単身赴任を選択するメリットは、単身赴任をする本人以外の家族は生活への影響を最小限に抑えられることです。
子どもが学校を転校する必要もなく、今までどおりの周辺環境のなかで暮らせます。
住宅ローン控除期間が残っている場合、そのまま控除を受け続けられる点もメリットといえます。
ただし、単身赴任に対する補助の有無や額は勤務先によって大きく異なり、補助がない場合や、補助があっても少額の場合は生活が苦しくなってしまうのがデメリットです。
また、それまで家族一緒に住んでいた方が単身赴任で一人暮らしになることで発生する精神的ストレスもあることは、考慮すべきでしょう。
まとめ
マイホームがあるのに単身赴任になってしまった、という場合はどの選択肢をとるか悩むところです。
自分たちにとってどの選択肢のメリットが大きくデメリットが小さくなるか、まずはその点から考えていきましょう。
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